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公開シンポジウム
劇場法は何をもたらしたのか：施行10年とコロナ禍の3年
当拠点の共催事業として、立教大学にて公開シンポジウム「劇場法は何をもたらしたのか：施行10年とコロナ禍の3年」が開催されます。
◆日時 2022年9月2日（金）18:00～20:30
◆会場 立教大学 池袋キャンパス 本館2階 1202教室
※新型コロナウイルス感染症状況により、オンライン開催に変更する可能性がございます。
◆定員 50名
※事前予約制、定員を超えた場合は抽選
◆参加無料
◆予約申込締切 8月26日（金）17:00まで
--> 申込リンクはこちら
--> 詳細は立教大学のウェブサイトをご参照ください。
主催：科学研究費補助金基盤研究（C）「倉林誠一郎資料の調査・考証に基づく戦後新劇の基礎的研究」（研究代表者・後藤隆基 / 21K00199）
共催：立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター、早稲田大学演劇博物館演劇映像学連携研究拠点
企画概要
2012年6月に「劇場、音楽堂等の活性化に関する法律」（以下、劇場法）が施行されて10年が経つ。2014年には「劇場、音楽堂等連絡協議会（劇音協）」が設立され、各地の劇場および音楽堂の連帯も図られるとともに、各館で種々の取り組みがおこなわれてきた。施行から10年、劇場法は舞台芸術界に何をもたらしたのか。
とくに、2020年以降のコロナ禍は、公共財としての劇場の社会的役割を再考する機会であった。世界全体を覆った災禍のなかで、日本の劇場文化は、劇場法をいかす形で、何ができ、何ができなかったのか。また、文化芸術基本法（2017年改正）なども含めた実演芸術をめぐる法制度等の歴史的連続性もふまえ、劇場法が担いうる役割を検証する必要もあるだろう。各所で劇場法再考の機運が高まっている現在、ポスト・コロナ時代を視野に入れ、さまざまな立場の舞台芸術関係者によって劇場法の10年を総括し、次の時間を考えるための場としたい。
登壇者
高萩宏（世田谷パブリックシアター館長）
宮城聰（演出家、SPAC-静岡県舞台芸術センター芸術総監督）
米屋尚子（文化政策・芸術運営アドバイザー）
内野儀（学習院女子大学教授）
内田洋一（文化ジャーナリスト）
後藤隆基（立教大学江戸川乱歩記念大衆文化研究センター助教）